東京五輪・パラリンピックのために、恒久施設として建設したのは国立競技場など７会場で、総整備費は約２９００億円に上る。しかし、都内会場は無観客となり晴れの舞台が消滅したうえ、大会後は多くの施設で収支に苦しむことに。負の遺産（レガシー）にならないためには市民の理解は不可欠。競技関係者は気をもんでいる。（原田遼、森合正範）
東京五輪・パラリンピック会場の国立競技場（右）。手前左は東京体育館＝本社ヘリ「あさづる」から
２日に陸上競技が行われた国立競技場。女子１５００メートル予選で快走する日本の田中希実選手を後押しする声援はない。走り幅跳びの海外選手が跳躍前の手拍子を求めても、コーチ陣や関係者から静かにリズムが刻まれるだけ。スタンドは収容６万８０００人を誇るだけに、他の会場よりも寂しさが増す。
「『○○が９秒台をだしたトラック』とか『○○が金メダルをとった場所』とか、観客に多くの思い出を共有してほしかった」。日本陸上連盟幹部はそう嘆く。選手の汗が染み込んだトラックは大会後、撤去される危機にあるからだ。
新国立は政府や東京都が１５６９億円で建て替え、維持費は年間２４億円を見込む。政府は２０１７年、将来のサッカー・ワールドカップ誘致などを見据え、パラリンピック後にトラックを撤去して、８万人収容の球技専用競技場に改修する計画を決めた。
◆「聖地」にしたいが…無観客がっかり
しかし、陸上界には国立を「聖地」にしたい思惑がある。大会後に運営権取得を目指す民間事業者からはコンサート利用を見据え「トラックがある方が機材が置きやすい」との声も上がり、スポーツ庁などは「収益を図れるかが最大の問題」としつつ、大会後に民間事業者とトラック存続を協議する方針に傾いた。
五輪はこの流れに追い風となるはずだったが、感染拡大で無観客になってしまった。別の陸連幹部は「陸上独特の緊張感や一体感を味わう観客がいない。存続の機運は下がる」と悔しがった。
その一方で、陸上のある代表コーチは冷めた目で語る。「陸上で観客が埋まるのは１０年に１回程度だろう」。トラック存続を巡る混乱に「何を目指して新国立を作ったのか。後利用を考えず、五輪のことしか頭になかったのではないか」と批判した。
◆５会場で年間赤字１０億円超
都が整備した競泳やカヌーなど六会場も同様に収支の問題を抱える。年間収支の黒字が見込まれるのはバレーボール会場の有明アリーナだけで、他の５会場の年間の赤字総額は１0億円を超える。
７８億円で建設したカヌー・スラロームセンター（江戸川区）は７月３０日に熱戦が終わった。競技人口が少なく、今後は年間１億８６００万円の赤字見通しだ。
カヌー・スラロームセンター＝江戸川区で、本社ヘリ「あさづる」から
女子カヤックシングルに出場した矢沢亜季選手は「テレビで五輪を見てカヌーを始めようという人が増えてくれれば、今後も活用できるのではないか」と期待する。ただ会場近くで散歩していた女性保育士（４９）は「行政が施設を今後どう使うのかが見えてこない。ほとんど使われないで、施設がほこりをかぶってしまわないか」と心配した。
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